療養費とは — 鍼灸で健康保険を使うしくみ

療養費というしくみ

病院や診療所での診療は、保険証を出せばその場で 1〜3 割の自己負担になります（現物給付）。一方、鍼灸院での施術は医療機関の診療とは扱いが異なり、「療養費」という別のしくみで健康保険が関わります。

療養費とは、保険者（健康保険組合・協会けんぽ・市町村国保など）が「この施術は保険で費用を支給するのが妥当」と認めた場合に、かかった費用の一部が支給される制度です。鍼灸の場合は、あらかじめ医師の同意を得ていることが、その大前提になります。

対象となるのはどんなとき

鍼灸の療養費の対象は、「慢性病であって、医師による適当な治療手段のないもの」とされています。代表的な疾患として、次の 6 つが挙げられます。

• ✓神経痛（坐骨神経痛など）
• ✓リウマチ
• ✓頸腕症候群（首から腕のこり・しびれ・痛み）
• ✓五十肩
• ✓腰痛症
• ✓頸椎捻挫後遺症（むち打ち症の後遺症など）

この 6 疾患以外でも、慢性的な痛みを主とする疾患について医師が同意し、保険者が個別に認めた場合は対象となることがあります。逆に、急性のけがや、対象とならない症状（疲労回復・健康増進目的など）は療養費の対象外で、自由診療となります。

医師の同意書が必要です

療養費を使うには、保険医療機関の医師の「同意書」が必要です。同意書には有効期間があり、継続して施術を受ける場合（6か月以上）は、医師の診察を受けたうえでの再同意（あらためての同意書）が必要になります。

同意書のもらい方は、別記事「医師の同意書のもらい方」で手順を詳しく解説しています（ページ下部のリンクからご覧ください）。

注意したいこと

同じ疾患について、医療機関での治療（同じ部位への治療）と並行して施術を受ける場合は、療養費の対象とならないことがあります。「病院にも通いながら鍼灸も」と考えている方は、事前に取扱鍼灸院にご相談ください。

また、窓口での支払い方には「受領委任払い」（自己負担分のみ支払う）と「償還払い」（いったん全額を立て替えて後から保険者に申請する）の 2 通りがあり、どちらの取り扱いかは保険者によって異なります。

まずは取扱鍼灸院に相談を

制度のしくみは複雑に見えますが、療養費取扱の鍼灸院では、同意書の書式の用意から申請手続きまで、流れに沿って案内してもらえます。「自分の症状は対象になりそうか」という段階から、まずは気軽にご相談ください。

よくある質問

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